実例:告示666号適応範囲外の膜構造建築物

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高さ60m以上、またはH12年建告第666号を適応出来ない膜構造建築物が対象です。
建築確認は指定性能評価機関による性能評価の後に大臣認定を取得し、その後、建築主事(指定確認検査機関)にて建築確認を行います。
(詳しくは各地域の行政窓口へご相談ください)

サスペンション膜構造

サスペンション膜構造
2938平方メートル(膜面の水平投影面積)

空気膜構造

空気膜構造
484平方メートル(膜面の水平投影面積)